メッセージプラスの解約方法は？手続き・期限・年払いの返金など注意点を解説

インターネットFAX「メッセージプラス（Message+）」を申し込む前に、

「簡単に解約できる？」

「解約すると違約金がかかる？」

「年払いを途中で解約したら返金される？」

「使っているFAX番号はどうなる？」

と気になっている方も多いのではないでしょうか。

インターネットFAXは仕事で長期間利用する可能性があるサービスだからこそ、料金や機能だけでなく「やめたいときにどうすればいいのか」まで確認してから契約することが大切です。

メッセージプラスは所定の方法で解約手続きができ、公式FAQではWebメッセージプラスから手続きできることが案内されています。

ただし、月払いと年払いでは注意したいポイントが異なります。

今回は「メッセージプラス 解約」で検索している方に向けて、解約方法やタイミング、料金、年払いの途中解約などについて詳しく解説します。

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メッセージプラスは解約できる？

メッセージプラスは解約可能です。

月払い・年払いともに、解約手続きをしない限り契約は自動更新されます。

そのため、

「もうFAX番号を使わなくなった」

「会社のFAX環境を変更することになった」

「別のFAXサービスへ移行したい」

といった場合には、自分で解約手続きを行う必要があります。

「利用しなくなったから、そのまま放置しておけば契約が終了する」という仕組みではありません。

利用しなくなった場合は忘れずに手続きをしましょう。

メッセージプラスの解約方法

公式FAQによると、解約は「Webメッセージプラス」へログインして手続きできます。

基本的には、

Webメッセージプラスへログイン
↓
「設定」を選択
↓
「解約/解約解除の手続き」を選択
↓
案内に沿って手続きを進める

という流れです。

インターネット上から手続きを進められるので、「解約のために書類を取り寄せなければならないの？」と心配している方にもわかりやすい仕組みです。

ただし、契約方法や契約先などによって条件が異なる可能性があります。

実際に解約するときはWebメッセージプラスや公式サイトに表示される最新の案内に従ってください。

メッセージプラスの解約は25日までに注意

解約するときに特に注意しておきたいのが手続きのタイミングです。

メッセージプラスの公式利用規約では、運営会社との直接契約の場合、解約の届出が当月25日までに到達すると当月中の解約として扱われます。

一方、26日以降に届いた場合は翌月中の解約として扱われます。

例えば「今月でやめたい」と思っている場合、月末ぎりぎりまで待たず、余裕を持って解約手続きを行うことが重要です。

なお、正規販売店や代理店などを介して契約している場合は、別途定められた条件が適用されることがあります。

自分がどこから申し込んだのかも確認しておきましょう。

月の途中で解約したら日割りになる？

月払いを利用している方が気になるのが、

「月の途中で解約すれば、その分料金は安くなる？」

という点です。

メッセージプラスでは、月の途中で解約した場合でも利用料金は日割り計算されません。

利用料金は解約日の属する月まで発生します。

そのため、月払いを解約するときは「いつ手続きするか」を確認しておくことが重要です。

25日を過ぎて翌月扱いになってしまうことを避けるためにも、解約を決めたら早めに手続きを進めるのがおすすめです。

年払いを途中解約した場合は返金される？

年払いを検討している方には非常に重要なポイントです。

メッセージプラスの年払いは、1年分をまとめて支払うことで月払いよりも1ヵ月あたりの料金を抑えられるのがメリットです。

ただし、公式サイトでは利用期限の途中で解約した場合でも返金は行わないと案内されています。

例えば年払いを申し込み、利用期間を数ヵ月残して解約したとしても、残り期間分の料金が返金されるわけではありません。

そのため、

「長期間利用するかわからない」

という方は、料金だけで年払いを選ぶのではなく、利用予定期間も考えて判断することが大切です。

逆に、

「会社のFAX番号として1年以上使う予定」

「継続的にFAXを利用する」

という方なら年払いのメリットを活かしやすいでしょう。

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年払いも自動更新なので注意

もうひとつ注意したいのが、年払いも自動更新されることです。

年払いの場合は利用期限日に自動継続となり、解約を希望する場合は利用期限日までに所定の方法で届け出る必要があります。

利用期限日までに解約の申し出がなければ、1年分の継続料金が発生します。

「年払いだから1年間経過すれば自動的に終了する」

というわけではありません。

年払いを利用する場合は、利用期限をあらかじめ確認しておくと安心です。

解約するとFAX番号はどうなる？

メッセージプラスを解約すると、サービスで貸与されていた電話番号を返却することになります。

つまり、それまで取引先などへ案内していたメッセージプラスの番号を引き続き利用できるわけではありません。

ビジネスで利用している場合には特に注意が必要です。

例えば、

・名刺
・会社ホームページ
・取引先への案内
・パンフレット
・請求書や注文書
・会社案内

などにFAX番号を掲載している場合、解約前後に変更する必要があります。

長期間利用したFAX番号ほど、多くの取引先が登録している可能性があります。

「解約してから番号変更を伝えればいい」と考えるのではなく、事前に新しい連絡先を案内しておくとスムーズでしょう。

解約前にFAXやデータを確認しておこう

メッセージプラスを解約すると、蓄積されているデータへのアクセス権も失います。

そのため、仕事上必要なFAXや保存しておきたいデータがある場合は、解約前に確認しておくことが重要です。

「以前受信したFAXを後から確認しよう」

と思っても、解約後には利用できなくなる可能性があります。

重要な注文書や契約関連書類などがある場合には、必要なデータを整理・保存したうえで解約手続きを行いましょう。

未使用のサービスポイントにも注意

FAX送信などに利用できるサービスポイントを持っている場合にも注意しましょう。

公式情報では、サービスの利用を終了すると未使用分のサービスポイントは失効するとされています。

そのため、ポイントを購入してFAX送信に利用している方は、残っているポイントを確認してから解約することをおすすめします。

解約条件を確認するとメッセージプラスは申し込みやすい？

サービスを契約するときはメリットばかりに目が向きがちですが、解約方法まで確認しておくことは非常に重要です。

メッセージプラスの場合、Webメッセージプラスから解約手続きを行えるため、手続き方法自体はわかりやすくなっています。

特に月払いなら、

「まずインターネットFAXを使ってみたい」

「自社の業務に合っているか試してみたい」

という方にも検討しやすいでしょう。

一方、年払いは月払いより料金面でメリットがありますが、途中解約による返金がないため、長期利用を予定している方に向いています。

メッセージプラスを解約する前のチェックポイント

解約を決めたら、次のポイントを確認しておきましょう。

・解約希望日はいつか
・25日までに手続きできているか
・年払いの利用期限はいつか
・必要なFAXデータを保存したか
・取引先へ新しいFAX番号を案内したか
・ホームページや名刺の番号変更は必要ないか
・サービスポイントが残っていないか

特に法人でFAX番号を長期間利用している場合、番号変更の影響が大きくなります。

サービスそのものの解約手続きだけでなく、取引先への連絡まで含めて準備しておきましょう。

メッセージプラスの解約に違約金はある？

解約を検討するときに「違約金」という言葉が気になる方もいるでしょう。

公式の料金案内や利用規約を確認すると、通常の解約について「解約違約金」という形の料金が案内されているわけではありません。

ただし、すでに支払った利用料金の払い戻しは行われず、月払いでは月途中の解約でも日割りになりません。

また、年払いについても利用期間途中で解約しても返金されません。

そのため、「違約金があるか」だけではなく、解約時に返金されない料金があることまで理解しておくことが重要です。

メッセージプラスの解約方法まとめ

メッセージプラスは、Webメッセージプラスへログインして、

「設定」→「解約/解約解除の手続き」

から解約手続きを行えます。

ただし、解約するときにはいくつか重要な注意点があります。

月払いでは月途中の解約でも日割り計算されないこと、直接契約の場合は25日までの届出と26日以降の届出で解約時期が変わること、年払いでは途中解約しても返金されないことは、申し込み前にも確認しておきたいポイントです。

また、解約後は利用していた番号を返却することになり、保存されているデータへのアクセス権も失います。

こうした条件を事前に理解しておけば、

「解約できなかったらどうしよう」

という不安も減らせるでしょう。

メッセージプラスは、インターネット環境があればパソコンやスマートフォンからFAXを確認・送受信でき、FAX受信料無料・受信枚数制限なしなど、ビジネスで使いやすい特徴があります。

FAX機を設置せずFAX番号を持ちたい方や、外出先からFAXを確認したい方には便利なサービスです。

申し込む前に解約条件までしっかり確認しておきたい方は、メッセージプラス公式サイトで最新の利用規約や料金、サービス内容を確認したうえで、自社に合っているか検討してみてはいかがでしょうか。

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※解約方法・料金・利用条件等は変更される場合があります。実際の手続き前には公式サイトで最新情報をご確認ください。